医療機器導入の選択

1.ポイント
医療機器はリースと決めつけない方が良いかもしれません。その時の状況で考えましょう。

2.解説
医療機器導入時の資金状態によっては、リースを選択しなければならないときもありますが、節税を考えるとリースよりも購入の方が有効な場合もあります。

(1) リースのメリットとデメリット
[リースのメリット]
(a) リース期間で均等償却を行い必要経費になる。
(b) リース期間は法定耐用年数より短い。
(c) 購入時に多額の資金が不要。

[リースのデメリット]
(a) 中途解約することができない。
(b) 購入に比べ支払合計は割高になる。
(c) 物件の所有権がリース会社にあるため、リース契約終了後も物件を使用する場合には、再リースか買取をしなければならない。

医療機器を購入する場合には、一度に多額の資金を用意しなければなりません。しかし、購入後は定率法という減価償却を行うので、早い時期に多くの経費を計上することができます。つまり節税につながり、多くのキャッシュを残すことができます。また、購入の最大のメリットは、支払合計がリースに比べ少ないことです。また、割賦購入であれば、多額の資金が不要な上、定率法の減価償却方法で償却できます。

(2) 医療機器導入時の選択
医療法人にとって、医療機器の導入は重要な経営課題です。そのため、契約形態(購入・リース・レンタル)以外にも、医療機器自体の適確な情報収集と総合的な検討が必要になります。

医療機器は日々進化し続けており、診断におけるIT化や遠隔医療等、医療のあり方そのものを変える可能性がありますので、医療機器の選択は将来を見据えながら、経営戦略に合った、適切な医療機器導入を検討する必要があります。当然のことながら、導入機器については、患者さんを中心に、治療や検体に必須のものを選択します。そして、最新の医療機器の導入につき、予算との兼ね合いをもとに患者さんとの信頼関係、経営効率等も念頭に置き、選択していきましょう。

医療機器の分類を大別すると、検体用機器、治療用機器、診療付帯機器、カルテをはじめとするサービス業務管理機器等があります。医療機器を選択するとき、性能、構造、安全性、信頼性、耐久性、処理能力、使いやすさ、保守点検の容易さ、ランニングコスト、コストパフォーマンス、アフターサービス等で判断することになるでしょう。そして、設備の想定稼働率を決定し、個別収支計算を行った上で、購入の妥当性を検討することが必要です。

医療機器の導入の際に、必要なチェック項目は以下の通りです。
(a) 日常の診察で使用頻度が多い機器はどれか
(b) その機器がないと診察に不都合が生じる機器はどれか
(c) それぞれの機器に関して、使用頻度と処理能力がマッチしているか
(d) 使用頻度に関係なく常備しておくべき緊急用の機器はどれか
(e) 専門性を持った高度医療を行うのか、装備に凝らず病診連携していくか、自院の治療方針の再検討
(f) 機能が変わらなければ、安いコストのものを使うなど、原価意識の再確認

医療機器の導入の際に、どのような医療機器販売会社を選ぶかの注意点は以下の通りです。

(a) 見積りは、複数の業者に依頼しましょう
(b) 自院にとって必要な専門機器を広範囲に扱っている業者か
(c) 中古、再生品、修理品も扱っているか
(d) 適正な価額提示をしてくれているか
(e) 自院に合った機器を選択し、提案してくれるか
(f) 購入、リース、レンタル等の選択が可能か
(g) 銀行やファイナンス会社、リース会社との提携があり、手続等を協力してもらえるか
(h) 導入後のアフターフォロー、メンテナンスが期待できるか

医療機器の契約には、一括購入、割賦、リース、レンタルなど様々な形態がありますが、それぞれメリットとデメリットがあります。経営状況や資金計画、使用期間、メンテナンス費、保険料、税金面等から総合的に判断すると良いでしょう。

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